③前年まで白色申告をしていて、前年の貸借対照表がない場合

<<前年まで白色申告をしていて、前年の貸借対照表がない場合>>

前年の貸借対照表とは、前年の１２月３１日現在の「資産」と「負債」と、「資産と負債との差額の元入金」を示したものですので、つぎのように、それぞれの金額を調べてパソコンに入力します。

<「資産」を調べる>

・事業用の現金があれば、その金額を調べる。
・預金通帳の前年１２月３１日現在の残高を調べる。
・減価償却の明細書（白色申告の場合でも作成しているはずです）から、建物、機械装置、備品、車輌運搬具などの資産の種類ごとに「未償却残高」を調べます。
・・・各会計ソフトには減価償却費を計算するための「固定資産台帳」などの名称で、減価償却の計算書が用意されていると思いますので、その明細書に全ての項目を入力して、導入しようとする会計期間の減価償却費が正しく計算されるか検証することも大切です。
・前年１２月３１日現在の未回収の売上代金である売掛金の残高を調べる。

<「負債」を調べる>

・前年１２月３１日現在の未払の仕入代金である買掛金や、費用の未払金の残高を調べる。
・前年１２月３１日現在の銀行などからの借入金の残高を調べる。

この他、人によって資産、負債の内容が異なりますので、青色決算書に表示されている「科目」を見ながら、事業用の資産と負債を調べます。

<「元入金」を入力する>

会計ソフトによっては上記「資産」の合計額と「負債」の合計額との差額を「元入金」勘定に表示するものが多いと思います。

もし、表示されていなかったら、差額を計算して「元入金」勘定に入力すれば完了です。

 

会計期間の途中から導入しようとする場合

会計期間の途中においては、売上や経費が既に発生していますので、導入直前までの貸借対照表や損益計算書又は導入直前までの試算表が作成されている必要があります。
その数値に基づいて、資産、負債、収益、費用の額を入力します。元入金は上記と同じく、パソコンが差額として計算してくれます。

直前まで白色申告の場合は直前までの貸借対照表の作成は困難だと思いますので、前の項目で解説した方法で会計期間の最初からパソコンを導入したものとして、パソコンに入力し直したほうが賢明だと思います。

（令和4年3月18日加筆）